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　国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する5社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2023年2月24日に発表した「2022年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

　2022年の日本の総広告費は通年で前年比104.4%の7兆1,021億円で、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、1947年に推定を開始して以降、過去最高となりました。その中でインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めました。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4,801億円となりました。

「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 検索連動型広告が9,766億円で、前年比122.2％と大きく成長
広告種別で見ると、検索連動型広告は前年比122.2％と大きく成長し、インターネット広告媒体費に占める構成比は39.4％となった。

2. 運用型広告が2兆1,189億円で、推定開始以降はじめて2兆円を突破
取引手法別で見ると、運用型広告は前年比115.3％の二桁成長となり、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4％となった。
予約型広告は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％といずれも成長した。

3. ビデオ（動画）広告が5,920億円
ビデオ（動画）広告は前年比115.4％の二桁成長となり、うちインストリーム広告は3,456億円で、
全体の58.4%となった。
2023年は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで増加すると予測する。

4. 2023年インターネット広告媒体費は、2兆7,908億円まで増加する見込み
インターネット広告媒体費は2023年も堅調に推移し、全体で前年比112.5％の2兆7,908億円まで増加すると予測する。

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