採用情報
採用FAQ
採用について
OB/OG訪問はすべきですか？またその方法は？
OB/OG訪問の有無や人数は選考に関係有りません。 個人情報保護の観点より社員の紹介は行っておりませんので、お手数ですが大学の就職課や先輩等を通じてご自身でお調べいただくこととなります。
外国籍での応募は可能ですか？
可能です。国籍に関わらず採用を行っています。
選考プロセスについておしえてください
※選考開始から内定までは通常３週間～１ヶ月程度です。
履歴書等の個人情報の取り扱いについては、どのように対応していますか？
採用応募者の皆様の個人情報について、
ご本人から苦情およびご相談、利用目的の通知、開示、訂正・追加・削除、
利用または提供の拒否等を求められたときは、本人確認の上、当社において速やかに対応します。
詳しくはコチラをご確認ください。
採用選考はどこで受験できるのですか？
東京本社・関西支社
（グループ会社の採用の場合は現地選考も有り）
採用に関する問い合わせは、どのようにすればよいですか？
選考に関するご質問は、下記の問い合わせ窓口にお願いします。
＜株式会社セプテーニ・ホールディングス 人事総務部 採用チーム＞
所在地：東京都新宿区大京町24番地 セプテーニ外苑ビル
電話番号：03-5363-7325
メールアドレス：recruitment@septeni-holdings.co.jp
入社後について
年齢構成はどのようになっていますか？
中核事業会社であるセプテーニの平均年齢は28.0歳です。（2010年9月末時点 ）
男女の比率はどのようになっていますか？
男性６：女性４です。（2010年9月末時点）
勤務形態について教えてください。
基本的には9:00～18:00が就業時間となります。(残業あり)
※セプテーニ・クロスゲートは9:30～18:30（残業あり）
完全週休２日制です。その他の休暇は祝日、年末年始、
夏期休暇2週間（2年目以降）、創立記念日、年間休日133日(2010年度）
福利厚生はどうなっていますか？
●夏季休暇
2年目以降の社員は、10日間の夏休みを自由に取ることができる制度。
毎年4月～8月の期間であれば好きな時に消化することができます。
フル活用して海外旅行に行く社員や、短期の教育研修にあてる社員など、利用用途は様々です。
●自己啓発支援制度
社外セミナーやビジネススクール等受講し、自己の能力の開発を積極的にすすめる行為に対して
支援することを目的としています。 所定の様式に必要事項を記入したうえで、会社承認をうけると、 奨励金として受講料の一部を支給します。
●サークル活動援助制度
「遊ぶときは、思いっきり遊ぶ！」がセプテーニグループ流。
会社以外の任意によるサークル活動を通じて肉体および精神的な健康維持を目的としています。
現在、10以上のサークルが展開されており、
それぞれの所属社 員人数により活動援助金を支給しています。
テニス、野球、ゴルフ、卓球など、他社のサークルとの交流試合なども積極的に行っています！
●リロクラブ
映画の前売りチケットやディズニーランド等のテーマパークの割引券、
フィットネスクラブ優待等をセプテーニグループ社員限定でのサービスを受けることができる。
●癒しマッサージ
社員の健康維持およびモチベーションの向上のため、
週に1回社内にて無料でマッサージを受けることが出来ます。
早いもの順の予約制で、毎回予約枠は全て埋まり、非常に好評です。
●産業医相談
月に1回産業医を招き、希望者に30分の個別相談の時間を提供しています。
健康に関する相談だけでなく、プライベートに関する悩みなども
産業医に打ち明けることができます。
その他
インターネットの知識がありませんが、大丈夫ですか？
●新卒
知識の有無は問いません。これまでどのようなことに取り組み、
目標達成のためにどのような工夫をしてきたか、そして乗り越えてきたか等を重視いたします。
●中途
専門職採用の場合は、一部知識やスキルが必須な職種もあります。
一方、求人の状況にもよりますが、未経験でも採用に至ったケースは多数ございます。
社内イベントはどのようなものがありますか？
●KickOff
セプテーニグループ全従業員と、入社予定の新卒内定者が一堂に会する、年間最大のイベント。
全社員の会社への求心力を最大に高めることを目的としています。
期初の事業計画の発表や年間ＭＶＰなど重大アワードの表彰が行われる 1年に一度の一大イベントです。
●GIB（Goal In Bonus）
各事業部ごとの年間粗利目標を達成した場合、達成率に応じて 全社員旅行に行くことが出来るという制度。
社員の仕事に対するモチベーション喚起、及びそれに伴う業績の向上を 目的としており、全社目標の達成に向けて全社員がモチベーション高く 取り組むことが、行動指針でも謳われている全社員が経営者意識を持つ ことに繋がっています。
過去にはオーストラリアや韓国などに行った例があり、社員同士のコミュニ ケーションの活性化にも役立っています。
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